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作業療法士のキャリア

投稿者:ひろえもん 最終更新日時:2015年3月 2日 23:10

養成校への入学から卒業

作業療法士になるために必要な知識と技能・技術を習得します。

4年制の大学では、作業療法学の研究法(論文を書く)などのカリキュラムも用意されています。

なお、書き国家試験の受験資格の1つには、養成校で必要なカリキュラムを修了していることが条件に含まれます。

免許取得

日本で作業療法士(OTR)として活躍するためには、国家試験を受験する必要があります。

国家試験に合格すると、医師免許などと同様に作業療法士の免許としての賞状が手に入ります。

企業への就職

医療法人の運営する病院、デイケア、老健やサービス付き住宅など、企業が運営する組織に所属して労働することがまだまだ一般的です。

行政や、教育などの分野への就職もみられます。

ちなみに、PT業界と違ってOT業界はまだまだ人手不足が継続しているので、売り手市場です。

つまり、よっぽど面接時の言動がまずくない限り、あるいは職場をむやみに選ばない限りにおいて、4月に就職するとしたって、年明けの1月から就職活動をすれば、大体内定がもらえる可能性は高いです。

また、国立大学などの比較的偏差値の高い養成校や、伝統ある養成校は企業から比較的信頼されるようで、学生も希望する職場に採用されやすいという話もあります。

大学院

修士や博士などの、研究過程に進んだり、いずれは併設された大学の准教授や助教授、教授などのポストに就くことを念頭において頑張る充実した日々がそこにはあるようです。

研究職はやっぱり、センスというか向き不向きはありますが、働きながら論文を仕上げる先輩方の姿を見聞きするにつけ、ハードなところだなあと実感させられます。

個人的には、自分が気になるような何かそんな研究テーマが確固たるものとして、立ち現れたら行ってみたいなあと思います。

養成校への就職

講師や、教授などのポストです。

要するに後進育成というやつです。

基本的には、国立の場合は公募らしいです。

私立の場合は、どうなんでしょうか。

起業

保険点数でお給料をもらう関係上、普通は病院内で働くことが多い作業療法士ですが、昔から一定数企業する作業療法士の方もおられます。

ひと昔前は、デイケアなどを起業するOTRの特集がOTジャーナルに乗っていたりもしていたみたいです。

今後は、地域に出ることを期待されていますから、起業して法人運営よりも、ひょっとするともっと手軽にベテランOTRが個人事業主として自由契約にもとづいて行う作業療法が主流になっていくかもしれません。

卒後教育

作業療法士という仕事は、養成校教育に対する卒後教育の重要性が非常に大きい仕事です。

免許の取得さえしていれば、作業療法士として十分な成果をあげられる人はむしろ少数派であり、多くの人は、臨床あるいは学会などでの先輩からの技術指導などを通してスキルを磨くことになります。

この点、外科医などと同じく、技術職的な側面が強い職種であることはまちがいなく、自己研鑽を続けていく姿勢が常に問われる仕事でもあります。

なお、研修会によっては結構高額なものもたくさんあり、何かと物入りな就職1年目は研修会貧乏になるとか、ならないとか。

学会発表

大きくは、作業療法士の学会とそれ以外のものに分けられます。

作業療法の学会には様々なものがありますが、国内最大のものは日本作業療法士協会がやっている日本作業療法学会です。

そのほかには、各都道府県士会が主催する学会や、有志が結成した勉強会・研修会が盛り上がった感じのものもあります。

作業療法士は、そういった場で、論文やポスター発表、シンポジウムでシンポジストなんかをやったりすることもあります。

このような場で作業療法士が行う学術発表は、日本作業療法士協会のキャリアとしてみなされていることが多いです。

それ以外のものとしては、精神科領域だったら日本精神科協会とか、身体障害領域であれば整形外科学会とかに論文を基にして演題応募するなんてこともあるかもしれません。

そっちの方は、ドクターが発表することが主なので、あまり作業療法士が発表をしていることはないかもしれません。

認定作業療法士・専門作業療法士

日本作業療法士協会が定める一定の基準をクリアした人は、認定作業療法士または専門作業療法士の資格を取得できます。

作業療法士協会が作業療法士の質を担保するための制度として設立した制度です。

余談

作業療法士がその資格を用いて、保険点数を得て働くためには医師の処方が必要です。

そのため、現在でも求人やそれに応じる人材は病院に集中する傾向があります。

しかし、今後は地域に出て働くことができる作業療法士が求められていく時代です。

一人で、専門的な価値を生み出していけるような存在として働く事ができるようになることが求められる時代です。

そのために必要な技能を幅広く、卒後教育で身につけるだけでなく、後輩のために養成校にも教えたり、紹介するように促したりすることが必要になるかもしれません。

    
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