アメリカにおける精神疾患と医療関係と製薬会社の密接な関係について からの 日本の話

はじめに

精神疾患と医療と製薬会社は、金銭的に非常に強い結びつきがあります。

今回紹介するのは、アメリカの話ですが

ソース

ADHDは作られた病であることを「ADHDの父」が死ぬ前に認める

この記事は、タイトルが悪いですね。別にADHDという疾患の存在は否定してません。

アメリカの精神医療はどんな感じなのかなあ、がぼんやりと見える記事だと思います。

日本の話

実は日本もおんなじかも知れません。

日本でも、製薬会社が医者を接待したり、はたまた逆に、病院側が製薬会社に何かしてあげたりは、たとえば、芦屋とか新宿の知人から聞いたり聞かなかったりします。

もっとも、今はめっきりと減ったらしいですよ。

昔と比べれば、ですが。

持ちつ持たれつになる理由

消費者目線からだと、なぜ、病院が顧客たる患者の不利益になりかねない事をしてしまうのか、不思議に思われる方も多いと思います。

しかし、経営者目線からだとその理由は単純明快です。

病院も、製薬会社もその多くは、民間の営業するところです。

となると、公企業ではないので、利潤を出さないといけません。

たとえば、利益が出る月と出ない月がぱらぱらとあるようでは、見通しが立たないので困る訳です。

しかも、組織が大きくなればなるほど、安定した利益を稼ぎだす事が要求されます。(出ないとシステムが回らないです。)

と、なると、この収益安定化というモチベーションが病院と製薬会社の双方にあることを考えると、なぜ、病院と製薬会社が「癒着」と言われても仕方が無いほどにずぶずぶになってしまうのか、よくわかると思います。

非常におおざっぱではありますが、経営者視点だと、こんな感じの理解ができると思います。

その蜜月で損するのは誰か

仮に、治療目的というよりも利益のために、診断名をつけて速攻で薬をドカドカ出すような医療が提供されたとして、その犠牲となるのは何かを考えてみます。

するとまず、①医療費のほとんどを負担する国庫、次に、②医療費の3割から1割、あるいは0割を負担する患者

という事になると思います。

最近では、国はここら辺の引き締めを積極的に行ってるとかいないとか。

消費者として対策できる事

自分にあう薬を、適量消費することができれば、無駄に薬を購入しなくて良いわけです。

ですから、たとえば、その薬が必要かどうかについてのセカンドオピニオンなどあるといいかもしれません。

というのも、精神疾患の場合は、薬の量などは、様子をみながら変更することが多いのですが、主治医の方針によっては投薬量や投薬する薬が変わることもあります。(主治医の方針が変更すると、治療内容も変化するのはどこでも同じですが)

なので、いろいろなお医者さんの意見も聞いてみて、その中からしっくりくるものを選んでみるのは、一つの方法だと思います。

ほかに何かいい方法があれば、教えていただけると幸いです。

おわりに

その病院の経営がどんな感じなのかは、経営者および病院の経理決算をやるような人間じゃないと知りません。

ルートがあれば別ですが。

なので、消費者としてはなかなか、病院の経営から見抜く事も難しいです。

特に、精神疾患は、薬の調整が難しいところなので、話がなおいっそう難しいなあと思います。

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