「知らない」は死活問題。生活行為向上マネジメントを勉強してきました。

以前、生活行為向上マネジメントについての記事を書きました。

「生活行為向上マネジメント」って何?よくわからないのでいち作業療法士が調べてみた結果

今回は、研修会行ってきたのでご報告と、自分の理解の確認のための記事でございます。

はじめに

生活行為向上マネジメント(MTDLP)は日本作業療法士協会肝いりの「作業療法の30センチ物差し」。要するに、作業療法を評価するための尺度です。作業療法士の取り組みが、良いのか悪いのか、という質を評価するためのものであると言えます。

ですが、生活行為向上マネジメントは作業療法士のみならず、他職種も十分運用可能な代物。はたしてその実体は。

先日研修会に参加してきて、ちょっぴり聞きかじった裏話のエッセンスもふまえ、問題ない範囲で共有したいと思います。

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生活行為向上マネジメントについて改めて

作業療法士がこんなことをしていますということを世の中に説明する為のツールです。

まえにこんな記事も書いたのでよかったらよんでみて下さい。

今日からはじめる生活行為向上マネジメント。意外と難しくない?存外面白いかも?

MTDLPに対する、ざっくりとしたひろえもんの印象とかがかいてあります。

正直はんぶん「MTDLPどーでもいい」とおもっていました。恥ずかしながら。

が、研修を終えて大きく受け止め方が変わりました。

MTDLPは作業療法士の業務を表現する重要なツール

「作業療法士ってなにしてるの?」

という疑問は、他職種のみならず、日本の一般的な人々の自然な感想です。

ひろえもん自身、そうした意見があることを強く感じ「作業療法.net」を立ち上げました。

そして、日本作業療法士協会はその答えとしてMTDLPを作ったのだと思います。

つまり、MTDLPは、作業療法になじみの薄い一般の方々に対して「作業療法というものはこういう物ですよ」という説明をするための有力なツールという側面があります。

そして、作業療法士がMTDLPを知ることには、自身が作業療法の実践についての理解をふかめ、それを他者に伝える技能を高める事に直結すると感じました。

作業療法士はMTDLPを知っておいた方が良い

使うも、使わないも自由です。

MTDLPは、結局フレームワークであり、ツールでしかないので、事例の全てに適応できるものではありますが、得意な事例と不得意な事例があります。

たとえば、自分の意志を言語化して伝えることが困難な、小児の事例などではCOPMと同様に運用にそれなりの困難が伴います。

ですが、とにかく知っておくことが必要です。

とくに、その枠組みについて説明が出来る程度に熟練しておくことが求められるようになります。

ぶっちゃけ、これはもう日本という国の大枠まで巻き込んでの、日本のOTの既定路線です。

個人的に「淘汰」という言葉は大嫌いです。

が、MTDLP知らないと日本でOTやっていけない世の中はもうすぐそこまできております。

先日たまたま日本のOTのリーダー伺った、臨床の世界だけでは見えてこない「裏事情」。

そこから、導きだされる結論から言えば、間違いなくそうなるはずです。

とにかく勉強しましょう。

MTDLPを学ぶには

研修会に参加するのが手っ取り早いです。

自分だけで勉強するよりも、いろいろな意見のやり取りを行う中で多角的に運用する方がMTDLPの効果をより強力に発揮できると感じました。

事業として各県士会レベルでの研修会はこれからどんどん開催されていくはずです。

時期を逃さずに参加しましょう。

日本作業療法士協会のサイトにある資料は、だれでも見られます。

ご存知でしたか?webだと2000円が無料に。日本作業療法士協会の配布物

なんと、MTDLPのパンフレットは無料です。

MTDLPの課題

重複している項目が多く、運用上の不合理性を早急に解決することが必要と感じました。

ITを導入することも視野に、スピーディーに運用できるようにする事が必要と感じました。

また、適切な運用ができるようになるためには、なんどもMTDLPの枠組みを使って自分の物にする必要があります。

そのためには、トップダウン的な勉強会だけでなく、草の根的な勉強会が開催されるレベルまで周知されるようになる必要があると思います。

まだまだアップデートの最中ですが、それは実用性がどんどん高まっていることを意味しているとおもいます。今後も継続してフォローを行っていくことが大切かなとおもいます。

おわりに

MTDLPが巧く使える作業療法士が増えることは、日本の作業療法士のレベルを一定レベルで担保することにも繋がります。

対象者視点では「どーでもいい」政治的な課題を一番波風無く解決する上でも、非常に強力なツールです。保険制度の改正に向けてのエビデンスの提出を行うことができるようになります。

とにかく、まずは「知る」ことかなとおもいます。

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