この記事のポイント
- 2026年度(令和8年度)診療報酬改定は2026年6月1日に施行されました。早期リハビリテーション加算の増点(入院3日以内60点)、休日リハビリテーション加算の新設(1単位25点)など、リハビリ関連の見直しが多数行われています
- 離床を伴わないリハビリテーションは所定点数の100分の90への減算と1日2単位までの制限が導入され、「早く起こし、成果を出す」方向性が明確になりました
- 回復期リハ病棟では土日祝を含む全日のリハ提供体制が要件化され、実績指数の算出方法・除外基準も見直されました。算定要件の確認と提供体制の再設計が現場の急務です
2026年度改定の全体像
診療報酬改定とは、病院やリハビリ施設が提供するサービスの価格やルールを、国が見直す仕組みです。今回の見直しは2026年6月1日から始まりました。
この見直しによって、入院中のリハビリの受けられるタイミングや回数、内容が変わることがあります。ご本人やご家族にとっても、知っておくと安心なポイントを紹介します。
疾患別リハビリテーション料の主な変更点
2026年6月からの主な変化を、リハビリを受ける側の目線でまとめます。
- 入院してすぐのリハビリが手厚くなりました: 入院した日から早い時期にリハビリを始めることが、これまで以上に重視されています
- 土日や祝日のリハビリが増える可能性があります: 休みの日もリハビリを続けられる病院の体制が評価されるようになりました
- ベッドの上だけのリハビリは回数が制限されます: できるだけベッドから起きて行うリハビリが基本になりました
計画書・書類関連の見直し
リハビリの計画書に関する手続きも簡素化されました。書類のためにご本人やご家族が何度も署名する負担は減る方向です。計画の内容がわからないときは、これまでどおり遠慮なくスタッフに質問してください。
回復期リハビリテーション病棟の見直し
脳卒中や骨折の後に入院する「回復期リハビリテーション病棟」では、土日や祝日も含めて毎日リハビリを受けられる体制づくりが進みます。また、リハビリの成果(どれだけ生活動作が改善したか)を病院が公表する仕組みも強化されました。病院選びの際の参考情報が増えることになります。
急性期・精神科など、その他OTに関わる項目
OT・現場への影響と対応策
制度の変更は、ご本人やご家族にも影響があります。
- リハビリを受けられる曜日や回数が変わることがあります(土日にリハビリが入る病院が増える見込みです)
- 医療費の仕組みが変わるため、自己負担額が変わることがあります
- ベッドの上だけで行うリハビリは制限されるため、起きて行うリハビリへの切り替えを提案されることがあります
リハビリの内容や回数に変更があった場合は、遠慮なく担当のリハビリスタッフやケアマネジャーに理由を聞いてみてください。制度の変更によるものなのか、治療方針の変更によるものなのかを理解することで、安心してリハビリに取り組めます。
まとめ ── 2026年6月からのリハビリ制度
- 2026年6月1日から、リハビリに関する国のルールが新しくなりました
- 入院してすぐの時期や、土日祝日のリハビリが手厚くなる方向の見直しです
- ベッドの上だけで行うリハビリは回数が制限され、起きて行うリハビリが基本になります
- リハビリの回数や費用が変わることがあります。気になることは担当スタッフやケアマネジャーに質問しましょう
免責事項: 当サイトの情報は一般的な知識提供を目的としたものであり、医療上の助言を構成するものではありません。診療報酬の算定・届出にあたっては、必ず厚生労働省の告示・通知・疑義解釈資料の原文および所属施設の医事部門にご確認ください。
この記事の執筆者
ひろえもん作業療法士
作業療法士の国家資格を持ち、2012年から作業療法の普及・啓発を目的に当サイトを運営。 臨床経験に基づき、確認できる情報源にあたった上で執筆しています。
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