病気やけがの後、車の運転はまた再開できる？

自動車の運転は、単なる移動手段ではありません。通勤、買い物、通院、家族の送迎、趣味の外出──運転は社会参加と自立した生活を支える基盤です。

作業療法では、運転はIADL（手段的日常生活活動）に位置づけられます。食事や入浴といった基本的ADLよりも複雑で高度な生活行為であり、脳卒中を経験した方やそのご家族にとって、運転の再開はリハビリテーションの中でも特に重要な目標のひとつになることが少なくありません。

世界作業療法士連盟（WFOT）も2019年のポジションステートメントで「コミュニティモビリティは、その手段を問わず、市民生活・社会生活・地域生活への参加に不可欠である」と述べ、作業療法士が運転と地域移動の支援に取り組むことを推進しています（出典: WFOT「Occupational Therapy in Driving and Community Mobility」, 2019）。

本記事は、自動車運転と作業療法に関する総論（ハブ記事）です。運転に必要な心身機能の作業分析を軸に、運転支援の全体像を解説します。テーマ別の詳しい内容は、以下の各論記事とあわせてお読みください。

• 運転再開評価の検査・手順の詳細 → 運転適性評価と支援の実際
• 脳卒中後の運転再開の手続きと準備 → 脳卒中後の運転再開ガイド
• 認知症と免許返納の判断基準・家族の伝え方 → 認知症と運転・免許返納
• 免許返納後の移動手段と生活の工夫 → 運転をやめた後の移動手段

車の運転は、ただの移動手段ではありません。買い物、通院、家族の送り迎え、趣味の外出——運転は暮らしの自由と、人とのつながりを支えるものです。だからこそ、病気やけがのあとで「もう運転できないのだろうか」と不安になるのは、とても自然なことです。

はじめにお伝えしたいのは、脳卒中などの後でも、運転に戻れる方はいますということです。ただし、自分の判断だけで再び運転席に座るのは危険です。主治医に相談し、決められた順序で「今の状態で安全に運転できるか」を確かめていくことが大切です。

作業療法では、運転を応用的な生活動作のひとつと考えます。食事や着替えよりもずっと複雑で、体・頭・目・気持ちのすべてを同時に使う活動だからです。

このページは、運転と作業療法の全体像をまとめた案内役の記事です。もっと詳しく知りたいテーマは、次の記事もあわせてお読みください。

• 運転再開の検査を詳しく知りたい → 運転適性評価と支援の実際
• 脳卒中の後の手続きを知りたい → 脳卒中後の運転再開ガイド
• 認知症と免許返納について知りたい → 認知症と運転・免許返納
• 運転をやめた後の移動手段を知りたい → 運転をやめた後の移動手段

作業療法士が運転を分析すると、実に多くの機能が同時に求められていることがわかります。

身体機能

認知機能

運転は「認知機能の総合テスト」と言っても過言ではありません。

特に重要なのは注意の分配です。運転中は前方の道路状況を見ながら、ミラーで後方を確認し、速度を調整し、標識を読み取り、同乗者と会話するという複数の課題を同時に処理しなければなりません。

視覚機能

運転免許の視力基準は両眼で0.7以上、かつ一眼でそれぞれ0.3以上（普通免許の場合）ですが（出典: 警視庁「適性試験の合格基準」）、視力だけでなく視野や眼球運動も運転の安全性に大きく影響します。

心理面

• 感情のコントロール：あおり運転への冷静な対応、焦りの抑制
• 自己認識：自分の運転能力の限界を正しく認識する
• リスク認知：危険を予測する意識

ふだん何気なく行っている運転ですが、実はたくさんの力を同時に使うとても複雑な活動です。作業療法士は、この一つひとつの力を分けて確かめていきます。

なかでも大切なのが「同時にいくつものことへ気を配る力」です。前の車を見ながらミラーを確認し、速度を調整し、標識を読み、同乗者と話す——運転中はこれを休みなく続けています。脳卒中や頭のけがの後は、体の動きが良くなっても、この力だけが戻りきっていないことがあります。「体は動くのに運転はまだ早い」と言われる理由の多くは、ここにあります。

なお、普通免許の視力の基準は両目で0.7以上、片目でそれぞれ0.3以上です（出典: 警視庁「適性試験の合格基準」）。ただし視力が足りていれば安心というわけではなく、見える範囲の広さや目を素早く動かせるかどうかも、安全に関わります。

「一定の病気等」に関する道路交通法の規定

道路交通法では、自動車の安全な運転に支障を及ぼすおそれがある「一定の病気等」が定められており、該当する場合は免許の拒否・保留・取り消し・停止の対象になります（出典: 警察庁「運転免許の拒否等を受けることとなる一定の病気等について」）。

一定の病気等に該当する主な疾患・障害：

臨時適性検査と診断書

運転に支障があると疑われる場合、公安委員会（警察）から臨時適性検査の受検、または主治医の診断書の提出を求められることがあります。

医師は、その方が安全に運転できるかどうかを医学的に判断し、診断書に記載します。作業療法士は、この医師の判断を支援するための評価を担っています。

道路交通法では、安全な運転に支障が出るおそれのある病気などが定められています。これに当てはまる場合、免許が取り消されたり、一時的に停止されたりすることがあります（出典: 警察庁「運転免許の拒否等を受けることとなる一定の病気等について」）。

こう並ぶと不安になるかもしれませんが、病名がついたらすぐに運転できなくなる、ということではありません。認知症を除けば、多くは「今の状態で安全に運転できるか」を医師が一人ひとり判断します。

警察（公安委員会）から臨時適性検査を受けるよう求められたり、主治医の診断書の提出を求められたりすることがあります。作業療法士は、この医師の判断を支えるための検査や、実際の動きの観察を担当します。

脳卒中後の運転再開に必要な手続き・準備の詳細は脳卒中後の運転再開ガイドで、評価の具体的な進め方は運転適性評価と支援の実際で解説しています。本章では全体の流れを概観します。

運転再開までの流れ

脳卒中や頭部外傷の後、運転を再開したい場合の一般的なプロセスです。発症からのリハビリ全体の流れは脳卒中リハビリテーションの全体像で詳しく解説しています。

• まずは主治医に運転再開の希望を伝えます
• 医師が身体面・認知面の回復状況を総合的に判断します

• 神経心理学的検査（机上検査）
• ドライビングシミュレーターによる評価
• 必要に応じて実車評価

• 作業療法士の評価結果をもとに、医師が運転の可否を判断します
• 「可」「条件付きで可」「不可」「再評価が必要」のいずれかになります

• 医師の診断書を添えて、運転免許センターで臨時適性検査を受けます
• または安全運転相談窓口（#8080）で事前相談できます（出典: 警察庁「安全運転相談窓口について」）

• 身体の状態に応じて、免許条件に「AT車に限る」「補助装置使用」などが追加されることがあります

作業療法士が行う神経心理学的検査

運転再開の評価でよく用いられる神経心理学的検査を紹介します。

注意すべき点として、これらの検査は繰り返し行うと学習効果で成績が向上する可能性があります。正確な評価のためには、再検査は原則として3〜6か月の間隔をあけて実施する必要があります。検査室での評価と生活場面の観察をどうつなぐかは、作業療法士による高次脳機能障害の評価で詳しく解説しています。

ドライビングシミュレーターと実車評価

机上検査の次の段階では、ドライビングシミュレーター（DS）により反応時間・ハンドル操作・危険予測などを安全な環境で評価します。最終段階では自動車教習所の協力のもとで実車評価を行い、これは運転能力判断のゴールドスタンダード（最も信頼性の高い基準）と位置づけられています。

シミュレーターで評価できる項目、実車評価の具体的な進め方と判定の流れは、運転適性評価と支援の実際で詳しく解説しています。

「いつになったら運転していいですか」は、ご本人・ご家族から最も多く寄せられる質問のひとつです。決まった日数はなく、回復の程度を確かめながら、段階を踏んで進めます。

実際の車を使った評価は、運転できるかどうかを見きわめる最も確かな方法とされています。教習所の指導員と作業療法士が同乗して安全な環境で行いますので、「試験で落とされる」と身構えなくて大丈夫です。

認知症と運転の問題は、免許返納の判断基準やご家族からの伝え方まで含めて認知症と運転・免許返納で詳しく解説しています。ここでは制度の要点を押さえます。

75歳以上の免許更新と認知機能検査

75歳以上のドライバーは、運転免許の更新時に認知機能検査を受けることが義務づけられています（出典: 警察庁「認知機能検査について」）。

検査は以下の2項目で構成されています。

1. 手がかり再生：16個の絵を記憶し、後から思い出して書く
2. 時間の見当識：検査時の年月日、曜日、時刻を回答する

検査の結果、「認知症のおそれがある」と判定された場合は、医師の診断を受ける必要があります。認知症と診断された場合は、免許の取り消しまたは効力の停止となります。

認知症の方の運転リスク

認知症の方が運転を続けることには、以下のようなリスクがあります。

• 判断力の低下：信号や標識の見落とし、右折のタイミング誤り
• 注意力の低下：歩行者や自転車への気づきの遅れ
• 記憶の低下：道に迷う、目的地を忘れる
• 見当識の低下：今いる場所がわからなくなる
• 病識の低下：自分の能力低下を認識できない

特に問題になるのは「病識の低下」です。ご本人は「まだ大丈夫」と感じていても、実際には安全な運転ができなくなっているケースが少なくありません。

家族が気づくべきサイン

車体に覚えのない傷が増えた、よく知っている道で迷う、同乗していて「怖い」と感じることが増えた──こうした変化は、運転能力低下のサインかもしれません。早めに専門家に相談することをおすすめします。

具体的なチェックポイント、相談先の一覧、ご本人への伝え方の工夫は認知症と運転・免許返納で詳しく解説しています。

75歳を過ぎたら受ける検査

75歳以上の方は、免許を更新するときに認知機能検査を受けることが決められています（出典: 警察庁「認知機能検査について」）。内容は、16個の絵を覚えて後から思い出す課題と、その日の年月日・曜日・時刻を答える課題の2つです。

「認知症のおそれがある」と判定された場合は、医師の診断を受けます。そこで認知症と診断されると、免許は取り消しまたは停止となります。

ご家族が気づきやすいサイン

いちばん難しいのは、ご本人が「まだ大丈夫」と感じていることです。認知症では、自分の力が落ちていることそのものに気づきにくくなります。責めているのではなく心配しているのだと伝わるよう、かかりつけ医や作業療法士など第三者の力を借りることをおすすめします。

運転補助装置の種類

身体に障害があっても、適切な運転補助装置を使うことで運転を続けられる場合があります。

手動運転装置

両下肢に障害がある方のための手動運転装置は、レバーを前後に操作することでアクセルとブレーキを制御します。

• 押す＝ブレーキ
• 引く（手前に倒す）＝アクセル

ポータブルタイプの手動運転装置もあり、自分の車だけでなくレンタカーにも数分で取り付けが可能なものもあります。

車両改造の費用と助成

• 消費税の非課税：身体障害者による運転に支障がないよう特殊な装置が講じられた自動車の譲渡や、一般車両への改造費用は非課税対象です（出典: 国税庁 タックスアンサー No.6214「身体障害者用物品に該当する自動車」）
• 自治体の助成金：多くの自治体で、障害者の自動車改造費用に対する助成制度があります。助成限度額を10万円としている自治体が多くみられます（出典: 船橋市「身体障害者に対する自動車改造費の助成」ほか各自治体の実施要綱, 2026年時点）。金額・条件は自治体ごとに異なるため、お住まいの市区町村の障害福祉窓口にご確認ください
• 自動車税の減免：一定の障害等級に該当する方は、自動車税の減免を受けられます

作業療法士の役割

作業療法士は、運転補助装置の選定において以下の役割を果たします。

• 身体機能の評価：どの部位がどの程度動くかを正確に評価
• 最適な装置の提案：身体機能に合った補助装置を選定
• 操作訓練：新しい装置に慣れるための練習を支援
• フォローアップ：装置使用後の問題点の把握と調整

手や足に麻痺が残っても、装置を取り付けることで運転を続けられることがあります。「右足が動かないからもう無理」とあきらめてしまう前に、選べる手立てを知っておいてください。

手動運転装置には持ち運べるタイプもあり、数分で取り付けられるものもあります。ご自身の車だけでなく、出先で借りた車で使える場合もあります。

費用の負担を軽くする制度

金額や条件は自治体ごとに違います。お住まいの市区町村の障害福祉の窓口にお問い合わせください。どの装置が合うかは、作業療法士が体の動きを確かめたうえで一緒に選びます。取り付けて終わりではなく、慣れるまでの練習もお手伝いします。

免許返納の現状

高齢ドライバーによる交通事故の社会問題化を受けて、免許の自主返納が推進されています。しかし、特に地方部では車が唯一の移動手段である方も多く、返納後の移動手段の確保が大きな課題です。

免許を返納した高齢者の中には、外出頻度が激減し、社会的孤立や身体機能の低下、うつ状態につながるケースも報告されています。国立長寿医療研究センターの調査では、運転を中止した高齢者は、運転を継続していた高齢者と比べて要介護状態になる危険性が約8倍に上昇することが示されています（出典: 国立長寿医療研究センター「運転中止による弊害」）。

免許返納後に使える移動手段・制度・サービスの具体的な選択肢は運転をやめた後の移動手段で網羅的に解説しています。本章では、作業療法士としての考え方を紹介します。

作業療法士の視点──「運転できない」で終わらせない

作業療法士にとって、免許返納の支援は「運転をやめさせること」ではありません。

大切なのは、運転という作業が果たしていた「役割」と「意味」を理解し、それに代わる手段を一緒に考えることです。

例えば、運転が担っていた役割は以下のように分解できます。

コミュニティモビリティという考え方

作業療法の国際的な概念であるコミュニティモビリティ（community mobility）は、自動車運転だけでなく地域社会の中で移動するためのあらゆる手段を含みます。

• 公共交通機関：バス、電車、タクシー
• 福祉的な交通手段：デマンド型交通、福祉バス、介護タクシー
• パーソナルモビリティ：電動車椅子、シニアカー、電動アシスト自転車
• ICTの活用：ネットスーパー、オンライン診療、配食サービス
• 人的サポート：家族の送迎、ボランティア送迎、近隣住民の助け合い

作業療法士は、その方の生活圏・身体能力・経済状況・家族構成を総合的にアセスメントし、最適な移動手段の組み合わせを提案します。運転が担うことの多い「買い物」という作業の分析と買い物難民対策については、買い物という作業の徹底解説で詳しく取り上げています。

免許返納を伝えるとき

ご家族が高齢の方に免許返納を勧めるのは、とても難しいことです。作業療法士として、以下のアドバイスをお伝えします。

• 「運転しないで」ではなく「安全に移動する方法を一緒に考えよう」と伝える
• 運転以外の移動手段を具体的に提示する：「このバスを使えば病院に行ける」など
• 本人の気持ちを尊重する：運転は自立の象徴であり、それを失う喪失感は大きい
• 段階的に進める：まず夜間や雨天の運転をやめるなど、徐々に範囲を狭める
• かかりつけ医やOTなど第三者の意見を活用する：家族だけでは感情的になりやすい

返納そのものより、「その後」が大切です

免許を返したあと、外出の回数が大きく減ってしまう方がいます。国立長寿医療研究センターの調査では、運転をやめた高齢者は、運転を続けていた方に比べて介護が必要な状態になる危険性が高くなることが示されています（出典: 国立長寿医療研究センター「運転中止による弊害」）。

これは「危ないまま運転を続けたほうがよい」という意味ではありません。返納と同じタイミングで、代わりの足と外出の機会を用意しておくことが大切だという意味です。ここさえ準備できれば、免許を手放すことは暮らしの縮小にはなりません。

運転が担っていた役割を、分けて考える

作業療法士は、運転をやめさせることを目的にはしていません。運転がその方の暮らしでどんな役割を果たしていたのかを一緒に整理し、代わりになる方法を探します。

地域の中を動く方法は、車だけではありません。生活の範囲、体の状態、費用、ご家族の状況をふまえて、いくつかを組み合わせるのが現実的です。

返納を切り出すときの伝え方

運転再開を支援するとき

運転再開の評価は、その方の人生を左右する重大な判断に関わります。「運転できる」と判断して事故が起きれば、本人だけでなく他者の命にも関わります。一方、「運転できない」と判断すれば、その方の生活の質が大きく変わります。

作業療法士に求められるのは、客観的な評価と、その方の生活への深い理解の両立です。

• 検査結果だけで判断しない。実際の運転場面での行動観察を重視する
• 「可」か「不可」かの二者択一ではなく、条件つきの可能性を探る（運転範囲の限定、運転時間帯の制限など）
• 「不可」の場合は、代替手段の提案まで含めて支援する

運転をあきらめなければならないとき

運転を再開できないという結果は、多くの方にとって大きな喪失体験です。

• その気持ちに寄り添う：「残念でしたね」ではなく、「つらいですよね」と共感する
• 「運転できないこと」ではなく「これからできること」に焦点を当てる
• 新しい移動手段の練習を支援する：バスの乗り方、電動車椅子の操作など
• 運転以外の役割を見つける：運転していた方は「家族の送迎」という役割を担っていたことが多い。その代わりに「別の形で家族に貢献できること」を一緒に考える

評価の結果、運転の再開は難しいと伝えられることもあります。それは多くの方にとって大きな喪失です。すぐに前向きになれなくて当然ですし、無理に自分を納得させようとしなくて構いません。

ただ、お伝えしたいのは、「運転できません」の一言で支援が終わるわけではないということです。作業療法士は、そのあとも次のようなお手伝いができます。

• 自動車運転は身体・認知・視覚・心理の機能が高度に統合されるIADLです
• 脳卒中や高次脳機能障害の後の運転再開には、作業療法士による段階的な評価（神経心理学的検査→ドライビングシミュレーター→実車評価）が行われます
• 道路交通法では「一定の病気等」に該当する場合、免許の取り消し等の対象となります
• 75歳以上は免許更新時に認知機能検査が義務づけられ、認知症と診断された場合は免許取り消しとなります
• 身体障害がある方は運転補助装置により運転を継続できる可能性があります
• 免許返納後はコミュニティモビリティの視点で代替手段を一緒に考えることが重要です
• 作業療法士は「運転できるかどうか」の判断だけでなく、「その方らしい移動と社会参加」を支援する専門家です

自動車運転は、作業療法の中でも「命に直結する評価」のひとつです。だからこそ、客観的な評価力と、その方の生活を理解する想像力の両方が求められます。