「作業療法士で食べていけるの？」に答える数字 ── 求人・年収・需給推計の読み方

「就職が狭き門なのでは。転職はできるのだろうか」。作業療法士（OT: Occupational Therapist）を目指す高校生から、いちばん聞きにくそうに出てくる質問です。先に短く答えます。

今は狭くない。ただし将来は「資格があれば安泰」とは言えない。門の広さは、どの領域に行くかで変わる。

この記事は、需要側（今の求人）と供給側（将来の推計）の数字を両方並べます。片方だけ見せると嘘になるからです。どの数字も平均と推計で、あなたの就職を約束するものではありません。それでも、数字を知ってから選ぶ人のほうが、後で後悔しにくいと思っています。

「作業療法士で食べていけるのか」は、保護者の方が最も知りたい点だと思います。本記事では、現在の求人・年収・就業率と、2019年の厚生労働省による需給推計を並べて示します。いずれも平均値・推計値であり、個人の就職や収入を保証するものではありません。判断材料として、学校の就職実績の読み方もあわせて整理します。

有効求人倍率4.39倍とは、求職者1人に対して約4件の求人がある状態です。ただしこの数字は、厚生労働省の職業情報提供サイトで理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の4職種を合算した値とされており、作業療法士だけの政府統計はありません。同じサイトの平均年収443.6万円も同じ合算の平均で、個人の収入を保証するものではありません。

日本作業療法士協会の会員63,352人のうち、「働いている」と回答した人は55,984人（88.4%）です（2024年度会員統計資料 表8、2025年3月31日現在）。残りには学生や休職中の人が含まれます。毎年約5,000人が国家試験に合格して（2026年は4,947人）、この中に加わっていきます。

今の数字を見る限り、就職先がない状態ではありません。

現時点の指標では、求人は求職者数を大きく上回っています。ただし作業療法士単独の政府統計はなく、合算値である点にご注意ください。

ここからが、多くの進路サイトが書かない部分です。

厚生労働省は2019年4月に「理学療法士・作業療法士の需給推計」を公表しました。その結論は、「PT・OTの供給数は、現時点においては、需要数を上回っており、2040年頃には供給数が需要数の約1.5倍となる」というものです。

この推計を読むときの注意が3つあります。

1. 理学療法士と作業療法士を合わせた推計で、作業療法士だけの数字ではありません
2. 養成校の定員が2011〜2017年の中央値のまま続くという前提で計算されています。その後、募集を停止した養成校もあり（日本作業療法士協会の一覧では204校210課程のうち13校が募集停止中、当サイト集計）、供給側の調整は反映されていません
3. 需要は精神科の入院率や外来リハビリの実施率などで3つのケースに幅を持たせて推計されています。一つの数字ではありません

それでも、この推計が示す方向は無視できません。「資格を取れば一生安泰」とは、2019年の推計を見た人には言えないのです。だからこそ、どの領域で、どんな専門性で選ばれる人になるかが、これから作業療法士になる人の課題になります。

厚生労働省「理学療法士・作業療法士の需給推計について」（2019年4月）は、「PT・OTの供給数は、現時点においては、需要数を上回っており、2040年頃には供給数が需要数の約1.5倍となる」と結論づけています。

読み方の注意点は、①理学療法士と作業療法士の合算推計であること、②養成定員が2011〜2017年の中央値で維持される前提であり、その後の募集停止校（協会の養成校一覧204校210課程のうち13校、当サイト集計）は反映されていないこと、③需要は3つのケースで幅を持たせていること、の3点です。方向として、将来の供給過剰が公的に示されている点は、進路判断の前提として共有してください。

「就職できるか」を一言で答えられないのは、作業療法士の働く場所が8つあって、それぞれ事情が違うからです。

つまり、「病院で経験を積んで、行きたい領域に移る」が現実的な道筋になっている人が多いのです。発達支援の現場の実情は病院だけじゃない ── OTが働く場所と作業療法士の1日 ── 発達支援の現場からに書きました。

地域による差もあります。都市部と地方で求人の数も内容も違いますが、これを示す公的な統計は限られています。志望する地域の求人は、ハローワークの職業紹介や作業療法士協会の求人情報で、高校生のうちから眺めておくことができます。

領域別の求人状況は、病院が最多（勤務先が判明している会員の69.0%）、介護・訪問は需要が伸びる側、発達支援は施設数の増加に対して配置義務がなく求人が限定的、精神科は作業療法士固有の領域、行政・企業・学校は少数、と分かれます。「病院で経験を積んでから希望領域へ移る」経路が一般的です。地域差を示す公的統計は限られるため、志望地域の求人はハローワークや協会の求人情報で確認してください。

できます。作業療法士の免許は1つで、病院でも介護施設でも発達支援でも同じ免許で働けます。領域を変える転職は制度上可能で、病院で数年働いてから発達支援や訪問に移る人もいれば、その逆もいます。

転職率のような統計は協会の会員統計にはありませんが、免許が領域共通である以上、「最初の職場が一生の職場」になる仕組みではありません。領域を変えるときの考え方は作業療法士の転職ガイドにあります（現役向けの記事です）。

ただし、行きたい領域に求人が少なければ、転職の門もそのぶん狭くなります。発達支援に行きたい人ほど、病院での経験を「回り道」ではなく「土台」として考えておくと、道が広がります。

免許は分野共通で、領域変更は制度上可能です。転職率の公的統計はありませんが、病院での経験を経て他領域へ移る経路は一般的です。希望領域の求人量によって転職の難易度は変わります。

「作業療法士 やめとけ」と検索窓に打ったことがある人へ。不安なまま調べている夜のあなたは、進路を真剣に考えている人です。「やめとけ」の理由として挙がるものを、数字と事実で確かめます。

年収の数字は作業療法士の年収・給料のリアルに、体力の話は作業療法士に体力は必要ですかに、他職種との関係は作業療法士・理学療法士・言語聴覚士の違いに書いています。

怖い情報ごと知ってから選ぶ人を、この記事は信用しています。

「やめとけ」と検索結果に出る理由は、給料・就職・体力・人間関係の4つに集約されます。給料は4職種合算の平均443.6万円（保証ではない）、就職は現在4.39倍で将来は供給過剰の推計、体力は領域差が大きく指針と道具で対応、人間関係は多職種協働に固有の難しさ、というのが事実の整理です。「安泰」「絶対就職できる」のいずれも当サイトでは言いません。

新卒の就職先はどこが多いですか

病院です。勤務先が分かる会員の69.0%が病院で働いています（日本作業療法士協会 2024年度会員統計資料、2025年3月末）。急性期・回復期・精神科など、病院の中でも種類が分かれます。各職場の1日は病院だけじゃない ── OTが働く場所から読めます。

養成校の「就職率100%」はどう見ればいいですか

分母を確認してください。「就職希望者のうち」なのか「卒業生全員のうち」なのかで意味が変わります。国家試験に合格しなかった人が分母から外れていることもあります。複数年の数字と、就職先の内訳（病院・介護・その他）をあわせて見ると、その学校の実態が分かります。特定の学校の優劣ではなく、公表情報の読み方の話です。

地方でも求人はありますか

あります。ただし数と内容は地域で違い、これを示す公的な統計は限られています。志望する地域のハローワークの求人や、作業療法士協会の求人情報を高校生のうちから眺めておくと、現実が見えます。

作業療法士の仕事は将来なくなりますか

2019年の需給推計では、需要そのものは高齢化にともなって2040年まで増える見通しで、なくなる方向ではありません。問題は供給がそれ以上に増える推計になっていることです。仕事がなくなるのではなく、選ばれる人とそうでない人の差が出る、という読み方が近いと思います。

学校の就職実績はどう読めばよいですか

「就職率」の分母（就職希望者か卒業生全員か）、国家試験不合格者の扱い、複数年の推移、就職先の内訳を確認してください。特定校の優劣ではなく、公表情報の定義を揃えて比較することが重要です。

需給推計が供給過剰なら、目指さないほうがよいですか

推計は理学療法士との合算で、養成定員の据え置きを前提にしています。需要自体は2040年まで増える見通しです。「目指さない」ではなく、「専門性で選ばれる人になる前提で目指す」という読み方を、本人と共有してください。