作業療法士は何を手伝ってくれる？活躍の場ガイド

作業療法の職域とは、作業療法士が専門性を発揮して活動する業務範囲のことです。日本の作業療法の職域は、行政が把握しているものだけでなく、実際にはさらに広い範囲に及んでいます。

ここでは、厚生労働省が2010年に発出した通知「医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について」（医政発0430第1号）で「作業療法の範囲」として例示された業務をベースに、作業療法の主要な職域と近年広がりを見せている新たな活躍の場を紹介します（出典: 厚生労働省 医政局長通知, 2010年）。

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作業療法士は、病気やケガ、障害のある方の「毎日の暮らし」を支えるリハビリの専門家です。「職域」というのは、作業療法士が活動している仕事の範囲のことです。

リハビリと聞くと、歩く練習や筋力トレーニングを思い浮かべる方が多いかもしれません。作業療法士が得意とするのは、食事や着替え、家事、仕事といった生活そのものに直結した練習やサポートです。

例えば「退院したあと、料理ができるか不安」「子どもの手先の不器用さが気になる」「仕事に戻れるか心配」──そんな暮らしの困りごとが、作業療法士に相談できるテーマです。この記事では、作業療法士がどんなことを手伝ってくれるのか、どんな場所で会えるのかをやさしくご紹介します。

1. 日常生活活動（ADL）訓練

作業療法の最も基本的な職域が日常生活活動（ADL: Activities of Daily Living）の訓練です。

ADLとは、人が毎日の生活を送る上で基本となる活動のことで、具体的には以下が含まれます。

作業療法士は、対象者の残存能力を最大限に活かしながら、これらの動作の自立度を高める訓練を行います。必要に応じて自助具の作成や選定も行います。

2. 手段的日常生活活動（IADL）訓練

ADLよりも複雑な生活行為を手段的日常生活活動（IADL: Instrumental Activities of Daily Living）といいます。

IADLには以下のような活動が含まれます。

社会生活を送る上で欠かせないこれらの活動を、対象者が再び行えるよう支援します。特に在宅復帰を目指す方にとって、IADL訓練は非常に重要です。

3. 職業関連活動の訓練（就労支援）

働くことを目標とする方に対しては、就労に向けたリハビリテーションを行います。

近年は就労移行支援事業所や就労継続支援事業所で作業療法士が活躍するケースも増えています。就労移行支援は一般企業への雇用が見込まれる方への訓練・求職活動支援、就労継続支援は一般企業での就労が困難な方への就労機会の提供を行う障害福祉サービスです（出典: 厚生労働省「障害者の就労支援対策の状況」）。精神障害や発達障害のある方の就労支援において、作業療法士の専門性が高く評価されています。

4. 住環境の適応訓練

退院後の生活を見据えた住環境の適応訓練も、作業療法の重要な職域です。

住環境の調整は、対象者が安全かつ自立的に自宅で暮らすために不可欠です。介護保険制度の住宅改修費支給（手すりの取付けや段差の解消などが対象で、支給限度基準額は20万円）や福祉用具貸与制度と連携して支援を行います（出典: 厚生労働省「介護保険における住宅改修」）。

5. 発達障害・高次脳機能障害のリハビリテーション

発達障害や高次脳機能障害に対するリハビリテーションも、作業療法の重要な専門領域です。

発達障害への支援

高次脳機能障害への支援

作業療法士のサポートは、大きく分けて次の5つです。

食事・着替え・入浴・トイレなど、毎日の基本になる動作をADLと呼びます。作業療法士は、今ある力をうまく使いながら、これらの動作を少しでも自分でできるように練習を手伝ってくれます。動作をしやすくする自助具という道具の選び方や作り方も相談できます。

料理や掃除、買い物、お金の管理、バスや電車での外出など、少し複雑な生活の動作をIADLと呼びます。自宅での生活に戻るためにとても大切な練習で、退院後の暮らしを思い描きながら進めていきます。

働きたいという希望のある方には、就労支援を行います。一日働ける体力づくりや仕事の手順の練習だけでなく、働きやすい環境について職場と相談することまで、幅広く支えてくれます。

退院の前に自宅を訪問して、手すりの設置や段差の解消など、住まいの工夫を提案します。介護保険を使った住宅改修や福祉用具のレンタルについても相談できます。ご家族への介助方法のアドバイスも行います。

発達障害のあるお子さんへの手先の練習や集団活動の支援も、作業療法士の専門分野です。また、脳卒中や事故のあとに記憶力や集中力が低下する高次脳機能障害のある方には、メモやスケジュール帳を使う工夫など、生活しやすくなる方法を一緒に練習します。

従来の医療機関を中心とした職域に加え、近年は以下のような新しい分野でも作業療法士の活躍が広がっています。

地域包括ケアシステム

高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けられるよう、地域全体で支える仕組みの中で、作業療法士の役割が拡大しています。国は団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を推進してきました（出典: 厚生労働省「地域包括ケアシステム」）。

産業保健・メンタルヘルス

企業の産業保健分野でも作業療法士の知見が活用されています。

災害リハビリテーション

災害時の避難所生活や復興期における作業療法士の支援活動も注目されています。

司法領域

矯正施設（刑務所・少年院）での社会復帰支援にも作業療法士が関わり始めています。

作業療法士が活躍しているのは、病院の中だけではありません。最近は、暮らしに身近な場所でも会えるようになってきました。

お住まいの地域でどんなサポートが受けられるかは、地域包括支援センターに問い合わせると教えてもらえます。

作業療法士は、病院のほかにも、介護施設や訪問リハビリ、子どもの発達支援の教室など、さまざまな場所で働いています。生活の場が変わっても、その場に合ったサポートを受けられます。入院中だけでなく、退院後に「やっぱり困った」と感じたときも、かかりつけ医やケアマネジャーを通じてリハビリの相談ができます。

この記事のポイントを振り返ります。

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