この記事のポイント
- 作業療法士に必要なのは、体力そのものより体の使い方と道具です。ただし領域によって身体の負担は大きく違います
- 急性期・回復期・介護施設・訪問では起き上がりや移乗の介助があり、日本の理学療法士1,479人の調査では過去1年の腰痛が女性74.3%・男性69.9%と、看護・介護職並みでした
- 精神科や発達支援では介助は少なく、動き回る持久力や「気持ちの体力」が前に出ます
- 厚生労働省の指針は、人力での抱え上げを原則行わず、リフトなどの福祉用具を使うよう求めています。体力で解決する仕事ではなく、技術と環境で守る仕事です
「体力が必要ですか」への短い答え
「作業療法士は体力仕事なのか」は、保護者の方からもよく聞かれる質問です。結論から言えば、身体負担は勤務領域によって大きく異なり、介助のある領域では腰痛リスクが実在します。一方で、厚生労働省の指針と養成課程の教育により、力に頼らず技術と福祉用具で対応する仕組みが整えられています。
本記事では、領域別の身体負担、公表されている調査データ、指針の内容、見学時に確認したい設備を整理します。
領域別 ── 体をどう使うか
| 領域 | 主な身体負担 | 特徴 |
|---|---|---|
| 急性期病院 | 起き上がり・座位・立位の介助、立ち仕事 | 1回20〜40分の介入を多数 |
| 回復期リハビリテーション病棟 | 歩行・入浴・排泄動作の介助 | 介助量が最も多い時期 |
| 介護施設・訪問 | 移乗・入浴介助、訪問時の移動 | 単独で介助する場面があり、道具と環境調整が重要 |
| 精神科 | 介助はほぼなし | 集団活動の運営、長時間の関わり |
| 子どもの発達支援 | 床上での活動、抱き上げ、走る | 2026年の観察研究で小児領域の身体的リスクが最大と報告 |
| 行政・企業・養成校 | デスクワーク中心 | 身体負担は小さい |
身体負担は領域で異なるため、お子さんが希望する領域を確認したうえで判断することをおすすめします。
データで見る、リハビリ職の体の負担
公表されている主な調査は次のとおりです。作業療法士単独の全国調査は限られるため、同様に患者の身体を扱う理学療法士と介護職のデータを参考値として示します。
| 調査 | 対象 | 結果 |
|---|---|---|
| Tsuji ほか(2024年、Journal of Occupational Health) | 京都・滋賀の理学療法士1,479人 | 過去1年の腰痛: 女性74.3%・男性69.9%。看護師・介護職と同程度。関連要因は1日の徒手施術患者数、固定高のベッド、介助作業、職務不満・ストレス、40歳以上、睡眠6時間未満 |
| Mahmood ほか(2025年、システマティックレビュー) | 2015〜2021年の20研究 | 理学療法士の業務関連筋骨格障害75.27%、腰痛54.97%、頸部痛36.16% |
| Alnaser ほか(2026年、Work) | 外来リハビリの作業療法士・理学療法士98人 | 中等度の身体的リスク。小児領域が最も高い |
| Abiko ほか(2024年) | 介護老人保健施設35施設の介護職936人 | 腰痛69.2% |
| 厚生労働省「保健衛生業における腰痛の予防」 | 社会福祉施設・医療保健業 | 腰痛発生率は全業種平均の2.5倍 |
関連要因の多くは職場環境(ベッドの高さ、福祉用具、介助回数)と生活習慣(睡眠)であり、施設の設備と方針によって負担が変わることを示しています。
体力より「体の使い方」と「道具」
厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針」(2013年6月改訂)は、福祉・医療分野の介助作業について「全介助の必要な対象者には、リフト等を積極的に使用することとし、原則として人力による人の抱上げは行わせないこと」と定めています。座位保持が可能な場合はスライディングボード、立位保持が可能な場合はスタンディングマシーンの使用を検討するよう求めています。
養成課程ではボディメカニクスと福祉用具の使用法を学びます。見学時には、高さ調整できるベッドやリフト等の福祉用具の有無、ノーリフティングケアの方針、腰痛対策の教育の有無を確認すると、施設の姿勢がわかります。
高校生の「体力の心配」に答える
運動部の経験や体格は受験資格・就職の要件ではなく、身体の使い方は養成課程で学びます。日本作業療法士協会の会員は女性が60.8%、平均年齢37.4歳です(2024年度会員統計資料)。身体負担が心配な場合は、介助の少ない領域(精神科・発達支援・行政など)を含めて進路を検討できます。
よくある質問
見学で確認したいことは
高さ調整できるベッド・リフト等の福祉用具の有無、ノーリフティングケアの方針、腰痛対策の教育、勤務時間と休日の実際の4点です。
身体負担の少ない領域はありますか
精神科、発達支援、行政・企業・養成校では介助がほとんどありません。ただし、発達支援では床上の活動や抱き上げなど別種の負担があり、2026年の研究では小児領域の身体的リスクが最も高いと報告されています。領域ごとの特徴を踏まえて検討してください。
まとめ
- 身体負担は領域で異なります。介助のある領域(急性期・回復期・介護施設・訪問)では、理学療法士の調査で過去1年の腰痛が約7割と看護・介護職並みでした
- 厚生労働省の指針は人力での抱え上げを原則禁じ、リフト等の福祉用具の使用を求めています。負担は施設の設備と方針で変わります
- 見学では福祉用具の有無、介助の方針、腰痛対策の教育、勤務時間を確認してください
- 「どの領域に行きたいか」を先に聞く: 体力の話は領域を決めてからでないと答えが出ません。この記事の表を一緒に見てください
- 見学で設備と方針を確認する: 高さ調整できるベッド、リフト、ノーリフティングケアの方針。仕組みで体を守る職場かどうかの目安になります
- 体力を理由に止めない: 介助の少ない領域も含めて選択肢を広げるほうが、本人の判断材料になります
- Tsuji S, et al. Work-related musculoskeletal pain among physical therapists: a cross-sectional study in Kyoto and Shiga prefectures, Japan. Journal of Occupational Health. 2024(PMID 38802329)
- Mahmood T, et al. Frequency of work-related musculoskeletal disorders among physical therapists: a systematic review. Revista Brasileira de Medicina do Trabalho. 2025(PMID 41635637)
- Alnaser MZ, et al. Examination of occupational and physical therapists exposure to physical risk factors in outpatient rehabilitation settings. Work. 2026(PMID 41396793)
- Abiko T, et al. Occupational low back pain among Japanese caregivers: A large-scale cross-sectional study. Journal of Back and Musculoskeletal Rehabilitation. 2024(PMID 38968041)
- 厚生労働省「保健衛生業における腰痛の予防」(職場における腰痛予防対策指針 平成25年6月改訂の要点)
- 日本作業療法士協会「2024年度日本作業療法士協会会員統計資料」(2025年)
免責事項: 当サイトの情報は一般的な知識提供を目的としたものであり、医療上の助言や進路の保証を構成するものではありません。調査データは対象・時期・方法により結果が異なります。最新の情報は各機関の公式サイトでご確認ください。
よくある質問
- 作業療法士に体力は必要ですか?
- 領域によります。急性期・回復期・介護施設・訪問では起き上がりや移乗の介助があり、リハビリ職の腰痛は看護・介護職と同じくらい多いという調査があります。精神科や発達支援では介助は少なく、動き回る持久力や気持ちの体力が前に出ます。どの領域でも、必要なのは力そのものより体の使い方と道具です。
- 作業療法士は腰痛になりやすいですか?
- 日本の理学療法士1,479人の調査では、過去1年間に腰痛があった人は女性74.3%・男性69.9%で、看護師や介護職と同程度でした。作業療法士だけの全国調査は限られますが、介助のある領域では同じ注意が必要です。厚生労働省の指針は、人力での抱え上げを原則行わず、リフトなどの福祉用具を使うよう求めています。
- 部活をしていなくても作業療法士になれますか?
- なれます。作業療法士の養成校では、体の使い方(ボディメカニクス)や福祉用具の使い方を科目として学びます。運動部の経験が受験資格や就職の条件になることはありません。
- 作業療法士に夜勤はありますか?
- 作業療法は診療時間内に行うため、一般に夜勤はありません。多くの職場で日中の勤務が中心です。勤務時間の詳細は職場ごとに異なるため、見学時に確認してください。
この記事の執筆者
ひろえもん作業療法士
作業療法士の国家資格を持ち、2012年から作業療法の普及・啓発を目的に当サイトを運営。 臨床経験に基づき、確認できる情報源にあたった上で執筆しています。
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