作業療法士の専門性ってどんなもの？ ── OTが活かせるスキル

「作業療法士の資格を活かして、本業以外にも何かできないだろうか」──そう考えたことはありませんか。

近年、働き方改革の流れの中で副業・兼業に対する社会的な関心が高まっています。厚生労働省も2018年に「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を公表し、モデル就業規則から副業禁止の規定を削除しました。こうした動きは医療・福祉分野にも広がりつつあり、作業療法士の間でも副業に興味を持つ方が増えています。

この記事では、作業療法士が資格や経験を活かしてできる副業アイデアと、始める前に知っておくべき注意点を整理します。

作業療法士（OT）は、リハビリの現場だけでなく、さまざまな場面で専門スキルを発揮しています。

ここでは、作業療法士が持つ専門的なスキルがどんなことに役立つのかをご紹介します。

働き方改革と副業解禁の流れ

政府が推進する「働き方改革」により、副業・兼業を容認する企業や法人が増加しています。かつては「副業禁止」が一般的でしたが、現在は届出制で副業を認める職場が増えてきました。医療法人や社会福祉法人においても、就業規則を見直す動きが出ています。

作業療法士ならではの強み

作業療法士には、他の職種にはない独自の強みがあります。

こうした強みを活かせば、本業で培った知識や技術を別のフィールドでも発揮できます。

収入面の現実

作業療法士の平均年収は約430万円前後（厚生労働省「賃金構造基本統計調査」参考）とされています。経験年数や勤務先によって幅はありますが、「もう少し収入を増やしたい」「将来に向けて収入の柱を複数持ちたい」という声は決して少なくありません。副業は収入面の不安を和らげる手段としても注目されています。

作業療法士が持っている専門スキル

作業療法士は、リハビリの技術だけでなく、以下のような幅広いスキルを持っています。

• 生活全体を見る力: 体の状態だけでなく、心の状態や住まいの環境まで総合的に評価できます
• 活動を分析する力: 日常の動作を細かく分解して、どこに困りごとがあるかを見つけます
• 環境を整える力: 自助具の選定や住まいの改修のアドバイスができます
• 対話する力: ご本人やご家族の気持ちに寄り添いながら、一緒に目標を考えます

ここでは、作業療法士の資格や経験が直接活きる副業アイデアを7つ紹介します。

1. セミナー講師・研修講師

特に介護施設向けのリハビリテーション研修や地域の介護予防教室は、OTの知識がそのまま活きるフィールドです。講師としての信頼性を高める土台として、認定・専門作業療法士の資格取得を目指すのもひとつの方法です。

2. 執筆・ブログ・Webライティング

医療・介護分野の記事は専門知識を持つライターの需要が高く、資格保有者の執筆は信頼性が評価されます。

3. 自費リハビリテーション

自費リハビリは近年ニーズが高まっている分野です。ただし、医師の指示なく医療行為に該当する介入を行わないよう注意が必要です。作業療法士法で定められた業務範囲を正しく理解した上で実施しましょう。

4. 福祉用具アドバイザー・コンサルタント

OTは日常的に福祉用具を扱っているため、利用者の生活に合った用具を提案する力は大きな武器になります。

5. 非常勤・パートの掛け持ち

最もシンプルな副業の形です。身体領域が本業なら精神科の非常勤を経験するなど、異なる分野を経験することで臨床力の向上にもつながります。休日の非常勤先として人気の高い訪問リハビリの働き方については訪問リハビリで働くOTのリアルで詳しく解説しています。

6. オンライン相談・カウンセリング

コロナ禍以降、オンラインでの相談サービスは急速に普及しました。場所を選ばず自宅からでも対応できるため、時間の融通が利きやすい副業です。

7. 住環境コンサルティング

住宅改修のアドバイスは、OTの生活動作分析と環境評価のスキルが最も直結する領域のひとつです。介護保険の住宅改修制度に関する知識があれば、さらに価値が高まります。

副業を始めたい気持ちが固まったら、実際に動く前に以下の3つを必ず確認しましょう。

就業規則の確認

勤務先が副業を認めているかどうかは、就業規則の「兼業」「副業」の項目で確認できます。主なパターンは以下の通りです。

• 全面禁止：副業が認められていない（違反すると懲戒処分の対象になり得ます）
• 届出制：事前に届出を行えば副業が認められる
• 許可制：上長や人事部門の許可を得れば副業が認められる
• 制限なし：特に制限はない

公務員として勤務する作業療法士の場合は、国家公務員法・地方公務員法による兼業制限がありますので、特に注意が必要です。営利目的の副業は原則禁止ですが、非営利の講演活動や執筆などは許可を得て行える場合があります。

確定申告の基礎知識

副業で収入を得た場合、年間の副業所得が20万円を超えると確定申告が必要です。

確定申告書の「住民税の徴収方法」で「自分で納付（普通徴収）」を選ぶと、副業分の住民税が本業の給与から天引きされず、勤務先に知られにくくなります。ただし、自治体によっては対応が異なる場合がありますので、事前に確認しましょう。

社会保険の取り扱い

複数の事業所で勤務する場合、社会保険の取り扱いに注意が必要です。

• 非常勤の掛け持ちで、副業先でも社会保険の加入条件を満たす場合は「二以上事業所勤務届」の提出が必要です
• 個人事業として副業を行う場合は、本業の社会保険がそのまま適用されるため、追加手続きは基本的に不要です
• 労災保険はそれぞれの事業所ごとに適用されます

不明な点があれば、社会保険労務士や税理士に相談することをおすすめします。

副業には多くの魅力がある一方で、注意すべき点もあります。両面を理解した上で判断しましょう。

メリット

副業で広がった経験は、領域変更や一般企業への転職、独立といったキャリアの選択肢にもつながります。詳しくは作業療法士の転職ガイドで解説しています。

デメリット

特に医療専門職である作業療法士にとって、本業での注意力や判断力が低下することは絶対に避けなければなりません。副業の量は、本業に支障が出ない範囲にとどめることが大前提です。