脳卒中後の復職 ── ご本人・ご家族が知っておきたいこと

脳卒中は就労世代にも発症します。日本の脳卒中患者の約3割は65歳未満で発症しており、復職は重要なリハビリテーション目標です。

就労年齢の脳卒中を扱った29研究の系統的レビューでは、復職率の中央値は発症0〜6か月で41%、1年で53%、1.5年で56%、2〜4年で66%でした（Edwards ら, 2018年）。それでも復職できたとしても元の職務に戻れるのは約半数というデータがあります。復職を阻む要因には、身体機能障害だけでなく、高次脳機能障害、疲労、心理的問題、職場側の理解不足などが複合的に関わっています。

OTは「働く」という作業を分析し、残存機能を最大限に活かした復職支援を行う専門家です。

脳卒中は高齢の方だけの病気ではありません。働き盛りの年代で発症する方も多く、「仕事に戻れるか」は切実な問題です。

結論から言えば、適切な準備と支援があれば、多くの方が何らかの形で仕事に復帰できます。ただし、焦って復帰すると再発や体調悪化のリスクがあるため、段階的に進めることが大切です。

急性期〜回復期: 復職の可能性を評価する

入院中から復職の意思を確認し、必要な評価を開始します。

• 身体機能評価: 上肢機能、バランス、持久力
• 高次脳機能評価: 注意、記憶、遂行機能
• 職業関連評価: 以前の職務内容の確認、必要な能力の分析
• 心理的評価: うつ・不安の有無、復職への意欲

回復期〜生活期: 復職準備プログラム

• 模擬的職業訓練: 職務に近い作業を病院内で練習
• 体力・持久力の向上: 1日の活動量を段階的に増やす
• 通勤訓練: 公共交通機関の利用練習
• 職場との連携: 産業医・人事担当者との情報共有

復職後: フォローアップ

• 段階的復帰: 短時間勤務から開始し、徐々に勤務時間を延長
• 定期的な面談: OTが職場訪問やオンライン面談でフォロー
• 環境調整: 必要に応じて職場環境の改善を提案

復職までの道のりには段階があります。

疲労管理

脳卒中後の疲労は見えにくい障害です。復職後、以前と同じペースで働こうとして体調を崩すケースが多発します。

• エネルギー保存技法の指導
• 休憩スケジュールの設計（90分ごとの短い休憩など）
• 優先順位づけ: すべてをこなそうとしない

高次脳機能障害への対応

• 注意障害: 静かな環境での作業、ToDoリストの活用
• 記憶障害: メモ・スマートフォンのリマインダー活用
• 遂行機能障害: 業務の手順書作成、チェックリスト活用

心理的な壁

• 「以前のように働けない」という喪失感
• 同僚の目が気になる不安
• 再発への恐怖

心理的サポートと段階的な成功体験の積み重ねが重要です。

復職にあたって、いくつかの壁があります。

疲れやすさ

脳卒中のあとは、以前より疲れやすくなる方が多いです。無理をせず、短時間勤務から始めて徐々に慣れていくことが大切です。

見えにくい障害

注意力や記憶力の低下は外見からはわかりません。メモやリマインダーを活用するなど、補う工夫を取り入れましょう。

気持ちの問題

「前のように働けない」と落ち込むのは自然なことです。ご家族は、小さな成果を一緒に喜ぶことで、ご本人の自信回復を支えられます。

復職支援に関連する制度を把握し、適切に活用することが重要です。

復職を支援する制度やサービスがあります。

• 傷病手当金: 休職中、給与の約2/3が支給される制度です（健康保険に加入している場合）
• 障害者雇用枠: 障害者手帳を取得すると利用できます。無理のない条件で働ける可能性が広がります
• 就労移行支援: 仕事に必要なスキルを訓練するサービスです
• ジョブコーチ: 職場に来てくれて、仕事への適応を手伝ってくれる専門家です

元の職務への復帰が困難な場合でも、配置転換や職種変更により就労を継続できる可能性があります。

• 合理的配慮の申請（障害者雇用促進法に基づく）
• テレワークへの移行
• 短時間正社員制度の活用
• 就労継続支援A型・B型: 障害福祉サービスとしての就労機会

「元の仕事に戻ること」だけが復職ではありません。患者にとって意味のある「働き方」を一緒に模索することが、OTの専門性を活かした支援です。

以前と同じ仕事に戻れない場合でも、働き方を変えて仕事を続ける方法があります。

• 部署を変えてもらう
• 在宅勤務（テレワーク）に切り替える
• 勤務時間を短くしてもらう
• 障害福祉サービスの就労支援を利用する

「元の仕事に戻ること」だけが復職ではありません。ご本人に合った新しい働き方を、一緒に探していきましょう。