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医師にうまく伝わらない ── 「伝わる相談」の技術

診察時間が短くてうまく伝えられない方へ。メモの書き方、具体的に伝えるコツ、看護師やOTを通じた相談の方法をわかりやすく紹介します。

📅 2026年6月21日 更新読了目安 14分

この記事のポイント

  • 診察時間は平均5〜10分。限られた時間で伝えるには「事前準備」が鍵です
  • SBAR形式を応用したメモで、医師に伝わる情報を整理できます
  • OTや看護師を介した情報共有を活用すれば、診察以外の場面でも相談できます

「先生に何を聞けばいいかわからない」

病院の診察に付き添ったとき、「言いたいことが半分も伝えられなかった」と感じたことはありませんか。

  • 診察時間が短くて焦ってしまう
  • 何から話せばいいかわからない
  • 先生の説明が難しくて質問できない
  • 「忙しそうだから」と遠慮してしまう

こうした悩みは、ちょっとした準備のコツを知るだけで解消できます。

伝わるメモの作り方 ── SBAR形式の応用

医療の現場で使われている「伝え方のフレームワーク」を、家族向けにアレンジしてご紹介します。次の4つの項目をメモに書いて持っていくだけで、診察がスムーズになります。

  • 今の状況: 今、何が起きているか(例: 2週間前から食事の量が減った)
  • これまでの経過: いつ頃から、何がきっかけか(例: 先月の薬の変更後から)
  • 気になること: ご家族から見て心配なこと(例: 薬の副作用では?)
  • 聞きたいこと: 医師に確認したいこと(例: 薬の変更は可能?)
ご家庭でできること

メモは、医師に渡す用と自分の手元用の2枚を用意しましょう。診察の冒頭で「メモにまとめてきました」と渡すと、医師も情報を把握しやすくなります。手元用には、先生の回答を書き込めるスペースを空けておくと便利です。

具体的に伝える5つのコツ

医師に伝わりやすくするための5つのコツをご紹介します。

コツ1: 数字で伝える

「食欲がない」→「ご飯を半分しか食べなくなった」。「眠れない」→「夜中に3回起きる」。数字があると、医師が判断しやすくなります。

コツ2: 「いつから」を明確に

「○月○日から○○が始まった」と日付を入れると、薬の変更との関連などを確認しやすくなります。

コツ3: 「前と比べて」の変化を伝える

「ずっと調子が悪い」ではなく、「先月と比べてここが変わった」と伝えましょう。医師は「変化」をもとに治療を考えます。

コツ4: 一番聞きたいことを最初に

聞きたいことが複数あるときは、「今日一番聞きたいことは○○です」と最初に伝えましょう。

コツ5: 生活への影響を伝える

症状だけでなく、「それによって生活がどう変わったか」を伝えてください。「手が震える」だけでなく「手の震えで箸が持てず、食事に30分かかる」と伝えると、医師の対応が変わることがあります。

医師に質問するときのフレーズ集

診察で使いやすいフレーズをまとめました。そのまま使えます。

  • 薬が心配なとき: 「この薬で気をつける副作用はありますか?」
  • 今後のことを知りたいとき: 「今後の見通しを教えてください」
  • 説明がわからなかったとき: 「すみません、もう少しやさしい言葉で教えていただけますか?」
  • 確認したいとき: 「つまり○○ということでしょうか?」
  • 家での生活で気になること: 「自宅で気をつけることはありますか?」

「わかったふり」はしないで

医師の説明が難しくてわからなかったとき、うなずいてしまいがちです。でも、わからないまま帰ると不安が残ります。「もう少しわかりやすく教えてください」と言って大丈夫です。医師もきちんと伝わることを望んでいます。

OTや看護師を通じた情報共有

診察の短い時間だけでは伝えきれないことは、ほかの専門家を通じて伝える方法があります。

OT(作業療法士)に伝えておく

リハビリを受けているなら、OTに「最近○○が変わった」と伝えておいてください。OTが医師に報告してくれます。

看護師に伝えておく

訪問看護師さんや外来の看護師さんに事前に伝えておくと、診察前に医師に情報が届くことがあります。

連携ノートの活用

在宅で介護サービスを使っている場合、連絡帳(連携ノート)を活用しましょう。ヘルパーさん、看護師さん、OTとの間で日々の情報を共有でき、それが医師に伝わるルートにもなります。

ご家庭でできること

診察の前日に5分だけ時間を取って、伝えたいことをメモに書きましょう。「状況」「経過」「気になること」「質問」の4つを埋めるだけです。慣れると5分もかかりません。このひと手間で、診察の満足度が大きく変わります。


ポイント

免責事項: 当サイトの情報は一般的な知識提供を目的としたものであり、医療上の助言を構成するものではありません。個別の症状や治療については、必ず医師やかかりつけの作業療法士等の専門家にご相談ください。

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