お子さんがリハビリ3職種で迷ったら ── OT・PT・STの制度比較

「リハビリの仕事」は3つある

リハビリテーションに関わる国家資格には、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）の3つがあります。名称も養成校も似ているため、お子さんが「どれにするか迷っている」と相談してきたとき、保護者の方も違いを説明しにくいのが実情です。

この記事では、それぞれの法律上の定義、同じ患者を3職種がどう分担するか、養成年限・国家試験・有資格者数の違いを、法令と公的統計をもとに整理します。

法律で見る守備範囲

3職種の法的な定義は次のとおりです。

3職種とも名称の使用が法律で保護されています（理学療法士及び作業療法士法 第17条、言語聴覚士法 第45条）。対象の違いは、理学療法士が身体、作業療法士が身体または精神、言語聴覚士が音声・言語・聴覚です。精神の障害を法律上の対象に明記しているのは作業療法士のみです。

同じ人を、3人でどう見るか

同じ患者を3職種がどう分担するか、一般化した例で示します（特定の事例ではありません）。

場面	理学療法士（PT）	作業療法士（OT）	言語聴覚士（ST）
脳卒中で右半身が動きにくい	起き上がり・立ち上がり・歩行の練習	片手での着替え・調理、復職準備、自宅環境の調整	失語症の評価と訓練、嚥下の評価
発達に特性のある子ども	走る・跳ぶなど粗大運動	手先の操作、感覚の処理、遊びと学校生活	ことばの発達、構音、摂食
高齢で転倒しやすい	筋力・バランス訓練	家庭内の動線、入浴・排泄動作、趣味の継続	嚥下機能の評価、誤嚥の予防

作業療法士の発達支援については発達障害の子どもに作業療法士ができることに詳しくまとめています。

資格の取り方と人数

養成年限・国家試験・有資格者数の制度比較は次のとおりです。

項目	理学療法士	作業療法士	言語聴覚士
根拠法	理学療法士及び作業療法士法（1965年）	同左	言語聴覚士法（1997年）
受験資格	指定校・養成施設で3年以上（第11条）	指定校・養成施設で3年以上（第12条）	指定校・養成所で3年以上、または大学卒業後に2年以上など（第33条）
2026年 国家試験	受験12,436人・合格11,156人・89.7%	受験5,426人・合格4,947人・91.2%	受験2,187人・合格1,453人・66.4%
有資格者の累計	247,546人（2026年3月末・協会集計）	118,465人（2025年3月末・協会統計）	4万人近く（2023年3月・協会）

合格率は年により変動し、受験者層も職種ごとに異なるため、単年の合格率で難易度の優劣を判断することはできません。学校選びの際は、志望校が公表している複数年の合格率と実習体制をあわせて確認することをおすすめします。

迷ったときの3つの問い

3職種に優劣はなく、いずれも他の2職種と協働する前提で養成されています。進路相談では、次の観点で本人の関心を整理すると話が進みやすくなります。

• 関心の対象: 体の動き（PT）、生活全体（OT）、ことばと嚥下（ST）のどれに惹かれているか
• 出会いたい対象者: 精神科や発達支援に関心があれば、法律上「精神」を対象に含む作業療法士が候補になります
• 数字の扱い: 合格率・有資格者数は規模の把握に使い、選択の理由にはしないこと

よくある質問

大学と専門学校で受験資格に差はありますか

ありません。3職種とも、指定を受けた学校・養成施設で必要な年数を修めれば受験資格が得られます。修業年限は3年制と4年制があり、取得できる学位・称号（学士・高度専門士・専門士）が異なります。

進路相談で確認しておきたいことは

オープンキャンパスでは「3職種が合同で学ぶ科目があるか」「実習先にはどのような施設が含まれるか」を質問すると、養成校ごとの特色がわかります。特定の学校の優劣ではなく、公表されている実習体制やカリキュラムで比較することをおすすめします。

まとめ

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免責事項: 当サイトの情報は一般的な知識提供を目的としたものであり、医療上の助言や進路の保証を構成するものではありません。制度・法令・試験制度は改正されることがあります。最新の情報は各機関の公式サイトでご確認ください。