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自宅でリハビリを受けられる? オンラインリハビリのしくみ

通院が難しい方や遠方にお住まいの方に向けて、オンラインでリハビリを受ける方法とそのメリット・注意点をご紹介します。

📅 2026年7月5日 更新読了目安 19分

この記事のポイント

  • テレヘルスOT(遠隔作業療法)は、ビデオ通話等を用いて遠隔でリハビリを提供する方法で、コロナ禍以降急速に広がりました
  • 日本では医療保険上の位置づけがまだ限定的ですが、自費サービスや一部の介護保険サービスで導入が進んでいます
  • 対面と遠隔の「ハイブリッド型」が現実的な活用法であり、適する対象と適さない対象の見極めが重要です

はじめに── コロナ禍が変えたリハビリの常識

「リハビリは病院や施設に通わなければ受けられない」── そう思っている方は多いかもしれません。

しかし最近では、ビデオ通話を使って自宅でリハビリを受ける方法が広がりつつあります。これをテレヘルス(遠隔医療)と呼びます。

通院が難しい方、遠方にお住まいの方、感染症が心配な方にとって、大きな可能性を持つ方法です。

テレヘルスOTの現状と法的位置づけ

日本では、オンラインリハビリはまだ保険が使える場面が限られています。ただし、以下のような形で利用できることがあります。

  • 自費のオンラインリハビリサービス: 保険外で、ビデオ通話を使ったリハビリを提供する事業所があります
  • 一部の介護保険サービス: ICT機器を使った支援が認められつつあります
  • 担当セラピストとの相談: 通院が難しい場合、オンラインでのフォローアップが可能な場合があります

利用を検討される場合は、担当のセラピストや主治医に相談してみてください。

対面とオンラインの違い

オンラインリハビリでは、できること難しいことがあります。

オンラインでできること
  • 自宅での生活の様子を画面越しに見てもらう
  • 自主トレーニングの指導を受ける
  • 困りごとの相談
  • 自宅の環境調整のアドバイスをもらう
オンラインでは難しいこと
  • セラピストが直接体に触れて行うリハビリ
  • 転倒の危険があるバランス練習
  • 細かい身体の検査

そのため、対面とオンラインを組み合わせて利用するのが効果的です。

ご家庭でできること

安定したインターネット環境、スマートフォンかタブレット(パソコンでも可)、リハビリできるスペースがあれば始められます。カメラの位置を工夫して、セラピストに全身が映るようにすると、より効果的な指導を受けられます。

適する対象・適さない対象

オンラインリハビリが向いている方

  • 通院が難しい方
  • 自宅からの参加のほうが安心できる方(精神的な不調がある場合など)
  • 退院後のフォローアップが必要な方
  • お子さんの発達に関する相談をしたい保護者

オンラインリハビリが難しい場合

  • ICT機器の操作が困難な方
  • セラピストが直接体に触れるリハビリが必要な方
  • 転倒のリスクが高い方

ご家族のサポートがあれば、ICT操作が苦手な方でも利用できることがあります。

ICTツールと環境整備

オンラインリハビリに必要なものは、それほど特別ではありません。

  • インターネット環境: Wi-Fiがつながる場所
  • スマートフォンかタブレット(パソコンでもOK)
  • リハビリするスペース: 動ける程度の場所
  • 静かな環境: 会話ができる程度

セラピストが事前に接続テストを行ってくれることもあります。機器の操作が不安な方は、遠慮なく相談してください。

オンライン評価の工夫

オンラインでも、さまざまな形でリハビリに必要な評価を行うことができます。

  • お話を聞く: 生活の困りごとや目標についての聞き取り
  • 動作を見せてもらう: 食事や着替えの様子をカメラ越しに確認
  • 自宅の環境を確認する: カメラで自宅内を映してもらう
ご家庭でできること

オンラインリハビリの際、ご家族にカメラの位置を調整してもらったり、安全を見守ってもらったりすることがあります。セラピストから依頼があった場合は、ご協力いただけると効果的なリハビリにつながります。

テレヘルスOT導入のステップ

オンラインリハビリに興味がある場合は、以下のステップで進められます。

  • まず担当のセラピストや主治医に相談する
  • オンラインリハビリを提供している施設やサービスを探す
  • 接続テストを行い、問題なく通信できるか確認する
  • まずは1〜2回試してみて、合うかどうかを確認する

最初から完璧にできなくても大丈夫です。セラピストと一緒に、少しずつ慣れていきましょう。


ポイント

免責事項: 当サイトの情報は一般的な知識提供を目的としたものであり、医療上の助言を構成するものではありません。個別の症状や治療については、必ず医師やかかりつけの作業療法士等の専門家にご相談ください。

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