「聞こえにくい」を放置しないで ― 家族が気づける難聴のサインと対応

加齢に伴う聴力の低下（加齢性難聴）は、高血圧や白内障と同じくらいありふれた健康上の変化です。日本の地域在住者を対象としたNILS-LSA（国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究、2010〜2012年に収集された第7次調査のデータ）をWHOの新しい難聴分類で再集計した報告では、難聴に該当する人の割合は60代で男性54.2%・女性36.4%、70代で男性79.0%・女性72.1%、80代で男性96.0%・女性90.4%でした。高齢期には「一部の人の問題」ではなく、多数派の状態だということです。

しかし「年だから仕方ない」と放置されやすいのも難聴の特徴です。視力の低下には眼鏡をかけるのに、聴力の低下に対して補聴器を使う方はまだ少ないのが現状です。日本補聴器工業会のJapanTrak 2025調査では、自分で難聴があると答えた人のうち補聴器を所有している人は15.6%にとどまり、フランス55%・デンマーク55%・英国51%・ドイツ47%といった欧州各国と比べて明確に低い水準にあります。

難聴の放置が問題なのは、聞こえにくさが「社会参加」を静かに奪っていくからです。

聞こえにくさは、年齢とともにとても多くなります。日本で行われた調査（2010〜2012年のNILS-LSA）では、聞こえにくさに該当する人の割合は60代で男性の半数以上・女性の3人に1人以上、70代では男女とも7〜8割にのぼりました。決してめずらしいことではありません。

老眼に眼鏡をかけるのと同じように、聞こえにくさにも対応が必要なのですが、「年だから仕方ない」と放置されがちです。日本では、聞こえにくさを自覚している方のうち補聴器を持っている方は約16%（JapanTrak 2025で15.6%）で、フランスや英国（5割前後）と比べるとかなり少ないのが実情です。

聞こえにくさを放置すると、会話や外出が減り、社会とのつながりが少しずつ失われていくことがあります。

難聴による社会参加の制限は、一気に起こるのではなく、段階的に進みます。

会話中に「え？」「もう一度お願いします」が増えます。本人はまだ「聞こえにくいかも」程度の自覚です。

聞き返すことへの申し訳なさや疲労感から、会話そのものを避けるようになります。グループでの会話は特に困難で、複数の声の中から必要な声を聞き分ける力（選択的聴取）は、難聴の初期から低下します。

「聞こえないから行ってもつまらない」「迷惑をかけるから」と、集まりや外出を断ることが増えます。友人との会食、地域の集まり、趣味のサークルなど、社会参加の場から徐々に遠ざかります。

社会的なつながりが薄れ、家にこもる時間が増えます。家族との会話も減り、精神的な孤立が深まります。

この一連の流れは、ICFで言う「参加制約」そのものです（参考: 「ICFの「参加」とは？」）。身体機能（聴力）の低下が、活動（会話）の困難を生み、参加（社会的交流）の制約へとつながっています。

聞こえにくさによる生活への影響は、ゆっくり段階的に進みます。

はじめは、聞き返しが少し増える程度です。次第に、聞き返すのが申し訳なくなって会話そのものを避けるようになります。そのうち「聞こえないから行っても楽しくない」と外出や集まりを断ることが増え、最終的には家にこもりがちになってしまうことがあります。

つまり、聞こえの問題が会話を減らし、会話が減ると外出が減り、外出が減ると人とのつながりが失われていく――という流れです。

難聴の影響は、コミュニケーションの問題にとどまりません。

近年の研究では、難聴は認知症の修正可能なリスク因子として注目されています。医学誌Lancetの認知症予防委員会が2024年に公表した報告では、難聴は14ある修正可能なリスク因子のひとつ（中年期の因子）に位置づけられ、その人口寄与危険割合は7.0%と推計されています。

そのメカニズムとしては、聴覚からの刺激の減少による脳への入力低下、コミュニケーション減少に伴う社会的孤立、聞き取りに認知資源を多く消費することによる他の認知処理への影響、などが考えられています。

難聴に伴う社会的孤立は、うつ傾向のリスクを高めるとされています。「会話についていけない」「聞こえないことを気づかれたくない」という緊張感が、疲労やストレスの原因にもなります。

車のクラクション、後ろからの自転車のベル、火災報知器、呼びかけ――生活の中には「聞こえること」が安全に直結する場面が数多くあります。

「何度言っても伝わらない」「テレビの音が大きすぎる」といった日常のやりとりが、家族間のストレスになることがあります。ご本人は「聞こえないのだから仕方ない」、ご家族は「何度も言うのは疲れる」。双方に悪意はないのに、すれ違いが積み重なります。

聞こえにくさの影響は、コミュニケーションだけにとどまりません。

認知症のリスクが高まる可能性があります。脳への音の刺激が減ることや、会話が減って孤立しやすくなることが関係していると考えられています。

気持ちが落ち込みやすくなります。「会話についていけない」という緊張が続くと、疲労やストレスがたまります。

安全面にも影響があります。車のクラクションや火災報知器など、聞こえないと危険な場面は意外と多いです。

家族関係にもすれ違いが生まれます。「何度言っても伝わらない」と感じるご家族と、「聞こえないのだから仕方ない」と感じるご本人。お互いに悪気はないのに、ストレスがたまってしまうことがあります。

聴力が低下しても対応しないままでいると、脳の聴覚処理を担う領域への入力が減少します。その状態が長く続くと、脳が音を処理する力そのものが低下していく可能性があります。これを「聴覚的剥奪（ちょうかくてきはくだつ）」と呼びます。

つまり、補聴器を使い始めるのが遅れるほど、補聴器をつけても「音は聞こえるけれど言葉として理解しにくい」という状況が起こりやすくなるのです。

そのため、早期に適切な補聴器を装用して脳への音の入力を維持することが、言葉の聞き取り能力を保つうえで望ましいと考えられています。

聞こえにくい状態が長く続くと、脳が音を処理する力そのものが衰えてしまうことがあります。

そうなると、あとから補聴器をつけても「音は聞こえるけれど、何を言っているかわからない」ということが起こりやすくなります。だからこそ、早めに対応することがとても大切です。

一度失われた社会的なつながりは、聴力の問題が解決してもすぐには戻りにくいものです。

疎遠になった友人関係、参加しなくなったサークル、行かなくなった集まり。難聴への対応が遅れるほど、こうした社会参加の場が失われ、回復にも時間がかかります。

一度離れてしまった友人関係やサークルは、聞こえが改善しても、すぐには元に戻りにくいものです。つながりを失う前に対応することが大切です。

難聴への対応は、前述のLancet委員会の報告でも認知症予防の一環として位置づけられています。ただし「補聴器を使えば認知症を防げる」と言い切れる段階ではありません。

70〜84歳の難聴のある高齢者977名を対象に補聴器装用と健康教育を比較した大規模ランダム化比較試験（ACHIEVE試験, 2023年）では、参加者全体では3年間の認知機能の低下に有意差は認められませんでした。一方、あらかじめ計画されていた層別解析では、認知機能低下のリスクが高い集団（ARICコホート）に限れば補聴器群のほうが低下が小さく、リスクの高い人ほど効果が期待できる可能性が示唆されています。

したがって現時点では、「認知症予防のために補聴器を」ではなく、まず聞き取りとコミュニケーションを取り戻すために補聴器をと伝えるほうが正確です。「年だから」と先延ばしにせず、聞こえにくさを感じたら早めに耳鼻咽喉科を受診することが大切です。

難聴は認知症のリスク因子のひとつに挙げられています。ただし、「補聴器をつければ認知症を防げる」とまでは言えません。海外の大規模な研究では、参加者全体では認知機能の低下に差が出ず、もともと認知機能が低下しやすい方に限って効果が期待できるかもしれない、という結果でした。

ですから補聴器は「認知症予防のため」ではなく、会話や外出を取り戻すためのものと考えてください。「年だから」と先延ばしにせず、聞こえにくさに気づいたら耳鼻咽喉科を受診しましょう。

最も一般的な対応手段です。耳鼻咽喉科で聴力検査を受け、補聴器適合判定医や認定補聴器技能者のもとで自分に合った補聴器を選びます。

補聴器に関する大切なポイント:

補聴器は、難聴への対応でもっとも一般的な方法です。まず耳鼻咽喉科で聴力検査を受け、専門家と一緒に合うものを選びます。

知っておいていただきたいポイントがあります。

補聴器を装用した状態での聞き取り練習を指します。補聴器で増幅された音に脳を慣れさせ、言葉の聞き取り能力を回復・維持することを目指します。

言語聴覚士が中心となって行いますが、作業療法士も生活場面でのコミュニケーション支援や環境調整を通じて、聴覚リハビリテーションに関わります。

補聴器をつけた状態で、音や言葉の聞き取りに慣れていく練習のことです。言語聴覚士という専門家が中心に行います。作業療法士（OT）も、暮らしの中でのコミュニケーションの工夫や環境づくりを通じてサポートします。

作業療法士は耳の治療を行う専門家ではありませんが、難聴のある方の「暮らしと社会参加」を支援する専門家です。

生活場面の困りごとの把握

「どの場面で聞こえにくさを感じるか」「それによって何を諦めているか」を丁寧に聞き取ります。診察室ではわからない生活の中の具体的な困難を把握することが、支援の出発点です。

環境調整の提案

活動と参加の再構築

難聴によって諦めてしまった活動や社会参加を、別の方法で取り戻す支援を行います。

ご家族への助言

ご家族の関わり方ひとつで、難聴のある方のコミュニケーション環境は大きく変わります。作業療法士は、前述のコミュニケーション上の工夫をご家族に具体的にお伝えし、家庭内でのやりとりがスムーズになるよう支援します。

作業療法士（OT）は耳の治療をする専門家ではありませんが、聞こえにくさがある方の暮らしを支える専門家です。

たとえば、こんなサポートができます。

この記事のポイントを振り返ります。